WEBデザインを本格的に学べる専門学校の選び方、学費、就職事情を徹底解説。スクールとの違いや社会人向けの給付金制度など、失敗しない学校選びをサポートします。

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2年制・3年制の学費相場と見えない費用の内訳

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WEBデザイン専門学校の学費相場と見落としやすい費用


認可の専門学校(昼間・2年制)でWEBデザインを学ぶ場合、卒業までの総額はおおむね200万〜300万円が目安です。ただしこの金額に含まれない支出があるため、実際の準備額はさらに上振れすることを前提に計画してください。


学費は「入学金+授業料」だけでは完結しません。施設設備費、実習費、教材費に加え、WEBデザイン分野特有の出費としてハイスペックPCとソフトウェアの購入費が発生します。


費目金額の目安補足
入学金10万〜20万円初年度のみ。系列校推薦などで減額される場合がある
授業料年70万〜100万円学校・学科により幅がある
施設設備費年15万〜30万円実習室・機材の維持費用
実習費・教材費年10万〜20万円印刷費、素材費、教科書代など
PC・ソフトウェア20万〜30万円入学時に指定機種を購入するケースが多い
その他諸経費年5万〜15万円検定受験料、学外実習、行事費など

学費以外に必要になる生活コスト


自宅から通えない場合は、家賃・光熱費・食費を含む生活費が別途かかります。首都圏で一人暮らしをする場合、月10万円前後を見込む必要があり、2年間では200万円規模の追加負担になり得ます。


また、WEBデザインの学習は課題制作に時間を取られるため、アルバイトに充てられる時間が限られる時期があります。「学費はアルバイトで賄う」という計画は、2年次の制作が本格化する時期に破綻しやすいので、余裕を持った資金計画を立てておくことをおすすめします。


学費比較で見るべき3つの数字


  • 総額:初年度納入金だけでなく、卒業までの合計額で比較する
  • 納入時期:一括か分割か、分納の回数と締切はいつか
  • 含まれる範囲:PC・ソフト代が学費に含まれるのか、別途購入なのか
同じ「年間100万円」でも、機材費込みかどうかで実質負担は30万円近く変わります。パンフレットの数字を並べる際は、必ず内訳まで揃えて比較してください。

学費を抑える支援制度|奨学金・特待生・教育訓練給付金


学費負担は、公的な奨学金、学校独自の特待生制度、社会人向けの給付金制度を組み合わせることで軽減できる場合があります。制度ごとに対象者と申請時期が異なるため、出願前から情報収集を始めることが重要です。


制度主な対象特徴
日本学生支援機構 貸与型奨学金在学予定者・在学生第一種(無利子)と第二種(有利子)。卒業後に返還義務がある
高等教育の修学支援新制度世帯収入等の要件を満たす人授業料等減免と給付型奨学金。対象校であることが条件
学校独自の特待生制度成績・作品・面接等で選考授業料の一部免除など。出願時期が早いことが多い
教育ローン保護者・本人日本政策金融公庫や民間金融機関。使途の自由度が高い
専門実践教育訓練給付金雇用保険の被保険者期間などの要件を満たす社会人対象講座であれば受講費用の一定割合が支給される

特待生制度は出願スケジュールが鍵


特待生・奨学生の選考は、一般入試より前のスケジュールで実施されることが少なくありません。募集要項の公開時期を早めに確認し、必要書類や作品提出の有無を把握しておきましょう。


デザイン系の学校では、作品提出やプレゼンテーションを選考に含める場合があります。高校在学中から作品を蓄積しておくと、こうした選考で提示できる材料が増えます。


社会人が使える専門実践教育訓練給付金


厚生労働大臣が指定した講座を受講し、要件を満たすと、受講費用の一定割合(最大で7割程度)が支給される制度があります。専門学校の一部学科も対象講座として指定されており、対象であれば負担を大きく減らせる可能性があります。


ただし、対象講座かどうかは学科単位で指定されており、すべてのWEBデザイン系学科が該当するわけではありません。支給割合や上限額、必要な被保険者期間などの要件は改定されることがあるため、必ず居住地を管轄するハローワークで最新の条件と自分の受給資格を確認してください。受講開始前に手続きが必要なケースもあるため、入学を決める前の相談が安全です。